海外求人でチェックすべき福利厚生の4つのポイント

海外就職時の福利厚生

就職や転職で、福利厚生の条件に注目しない人はいないでしょう。

職務の内容や報酬と並び、重要なポイントである福利厚生とは、従業員が企業から給料以外に受け取れる権利です。

通常の日本の企業での福利厚生は、通勤に関わる交通費や、住宅補助、社会保険、家族手当などから、いろいろな施設の割引利用などの権利まで種類が多く、各企業の福利厚生の充実度も実にさまざまです。

それでは、海外で働く場合には、その福利厚生はどのようになっているのでしょうか?ここでは、必ずチェックすべき福利厚生の3つの条件を考えてみましょう。

今回は給料の条件や労働契約事項のチェックと同時に、重要項目としてご紹介します。

海外で働く際の福利厚生とは

福利厚生について考える際に、まず始めに注意しなければならないことは、海外の企業に日本の常識を当てはめてはいけない、ということです。

国が違えば、言葉や食べ物、生活習慣だけでなく、ビジネス習慣、法律、すべてにおいて「文化・考え方」が異なります。

場合によってはひとことで文化の違いと片付けることもできないほどの大きな、そして複雑なギャップがあるものです。

日本の常識は日本人が「常識」と思っているだけで、外国人から見たら「非常識」。「ここがヘンだよ!日本人」というテレビ番組が作れていることからも海外と日本の違いは明らかです。

ですから日本の常識を忘れて、福利厚生は海外の実情に合ったレベルで充実していればよいのだという考え方でとらえましょう。

それでは、海外で働く場合に注目しなければいけない項目を3つ、ご説明していきます。

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就労ビザ取得に関する援助

就労ビザ

ここでいう「ビザに関する援助」というのは、就労ビザの取得に関わる費用の補助や、ビザ取得のために企業側がどの程度(サポート)動いてくれるのか、ということです。

海外で働くには、就労ビザは必須ですから、誰もが避けては通れない最重要なチェック項目であるといえます。国によって異なるビザ制度。

ですから、取得にかかる費用や時間、取得の手順など、国の数だけパターンがあるといっても過言ではありません。自分が働きたいと思っている国があれば、まずはその国の就労ビザに関する情報を調べることは大切です。

そして、就職活動の際には、人事担当者に就労ビザ関連事項の確認をすることは必須です。

海外用求人サイトや転職サイトには、就労ビザの取得をサポートしてくれるか否かについての情報が表記されています。面接時に確認のため、直接尋ねてみるのも良いでしょう。

  • ビザ費用の負担
  • ビザ取得サポート
  • 取得するビザの種類
  • ビザ取得までの大まかな流れ
  • (ビザ申請に必要な書類など)

取得にかかる費用はどちらが負うのか、ということから、ビザ取得までの流れの細かい部分まで、しっかり把握することが重要です。

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ビザ取得費用の負担はどのようになっているのか

ビザ取得費用については、誰が負担するかというポイントから3つに分けられます。

  • 全額を自己負担
  • 全額を企業側が負担
  • 取得費用の一部を企業側から補助される

全額自己負担の場合は、取得時に企業側が一旦支払い、勤務開始後に本人の給料から天引きする方法もあります。

三番目の、「一部の補助あり」で気を付けなければならないのは、一部の補助とはどのくらいなのか、結局自己負担はどのくらいなのか、ということです。

補助として受け取れる金額には上限がある場合も多く、その場合は、取得費用全額のうちの何パーセント分に当たるのか、金額をよく調べて試算してみましょう。

これらの点は、事前に前もって確認するのが必須です。働く側としては、全額自己負担だけは避けたいものです。

 

スムーズな就労ビザ取得サポートが受けられる場合は?

それでは、どんな会社なら全額または一部補助を受けられる、また、スムーズなビザ取得サポートが受けられるのでしょうか。基本的にはビザの取得費用は採用する企業側が負担することが多いです。ただし、企業によって違うので注意しましょう。

ビザの全額負担してもらえる場合の多くは、採用企業が大手の日系企業の場合です。大手の日系企業は福利厚生がしっかりしているため、ビザのサポートがしっかりしています。

また、外国人を多く雇っている企業もビザサポートをしっかりしているところが多い印象です。というのも、外国人スタッフの採用実績が多くなり、就労ビザの取得に関する手続きもスムーズになっているのであろうと考えることができます。

では、ビザサポートが十分でない企業の特徴とはどのようなものなのでしょうか。

例えば、日本人の個人で海外で起業した場合や外国人スタッフが少ない会社であったり、地元ローカルの会社であると、就労ビザの取得に慣れていない場合もあります。そのような時は、申請作業をすべて本人が行う場合もあります。

実際に知り合いの会社で初めて現地採用社員を採用をした時に、ビザの申請方法がわからず、すべて本人にやらせるということがありました。

本人は一度ビザを取得したことがあったので、比較的スムーズでしたが、初めてのビザ申請となると不安や心配も多いでしょう。また、採用されたけれどもビザが降りなかったというトラブルもよくあります。

やはり事前にビザサポートはどのようになっているのか確認することが大切です。

 

就労ビザ取得の流れを把握すること

就労ビザ取得の流れに関しては、大きく2つの場合に分かれます。

  • 就労ビザの取得をサポートしてくれる企業
  • すべて自分で済ませてほしいという企業

とがあるということです。

特に先ほど紹介した自分でビザ申請を行うのは結構労力が要ります。慣れない外国語で手続きをするわけですから、もし自分でやってくれと言われても厳しいものがあります。

会社の中で日本語が話せる人などに手伝ってもらうなどして、なるべく現地スタッフと一緒に手続きするようにしましょう。

また、就労ビザの手続きは、滞在したい国の入国管理局(イミグレーション)が管轄しています。

ビザには国ごとにさまざまな種類分けがあり、就労ビザは、当事者とそれを迎える企業との契約に基づき準備された書類に基づき発行されます。

書類には定められた枚数、サイズの証明写真が必要で、背景の色の指定があるなど、非常に細かい決まり事があることが多いです。

 

就労ビザ取得の実際の経験談

筆者の経験談をご紹介しますと、筆者のビザ申請当時インドネシアで証明写真の背景の色は「赤」と決められていました。

しかし、日本国内の写真館でそれをお願いすると、通常、背景を赤にすることはないのでできないとのことで、かろうじてピンク色の背景の証明写真ができあがり、それを提出して受理された記憶があります(最新の情報は、随時確認が必要です)。

この例はごく一部であり、本当に国ごとに書類に対する条件がさまざまだと思いますので、丁寧にみていかなければならないところです。

 

ビザの申請時にチェックされること

他に、本人に犯罪歴などないか、今後もそのおそれはないか、雇用契約はすべて事実であるか、その企業の業態は書類上の記述どおりであるか、など多くの細かい項目が確認されます。

そして、ビザ発行が承認されるまでに、時には数ヶ月という長い時間がかけられることもあるのです。

また、一度発行されても有効期限が短かければ、そのたびに更新手続きも必要となってきます。企業側がビザの手続き関係をすべて管理してくれたり、一部でもサポートしてくれるかということは、若い世代の海外就職では特に重要となってきます。

また、ビザ取得手続きは、企業側の人事担当者の腕しだいでスムーズにも、煩雑にもなり得ます。

通常、どの企業でも外国人の雇用手続きに慣れたベテランの担当者が、サポートしてくれることがほとんどです。

就職が内定し、勤務開始前までに一番お世話になる人ですので、謙虚な気持ちと感謝を忘れずに接することを常に心にとめておきたいところです。

海外勤務に限らず、新しいフィールドにうまくなじんでいけるかどうかは、自分の心持ちしだいですので、面倒がらずに丁寧に対応していきましょう。

関連:どんな人が海外での暮らしを楽しむことができる?海外に適した人の6つの特徴

 

ビザ取得代行時の注意

ネットを見ると、「ビザの取得代行」を掲げた会社が多く存在します。通常、ビザの取得には万単位のお金がかかるのが一般的です。

代行会社を利用した方の中には、高い代行金を支払ったのにビザが下りず、お金もほとんど返金されなかった方や、パスポートを悪用されてしまったという方もいらっしゃいます。

もちろん、すべての会社が要注意というわけではありません。

ビザの取得は内定が下りてから始めれば大丈夫です。急いで代行会社を探す前に、会社の担当の方にしっかり確認してから手続きをスタートしましょう。

日本への一時帰国に関するサポート

一時帰国

海外旅行のような短期の滞在ではわからないかもしれませんが、長く国外に出ていると、やはり日本の良さを改めて思い出し、次の一時帰国の機会が待ち遠しくなることもよくあることです。

家族帯同であれば寂しさも半減するかもしれませんが、この記事の読者の多くは独身であると想定して、お話を進めます。

自分のキャリアのために挑んだ海外就職とはいえ、家族、友人、恋人のような大切な人々と長期間離れて頑張らなければならないのですから、自分へのごほうびとしてたまには日本への一時帰国をしたいものです。

そして、企業側が、その一時帰国に必要な休暇だけでなく、金銭面でも補助してくれるのかどうかは、事前にチェックしておきたい項目です。

企業によっては、年に何回まで会社側が負担OKとしていたり、年間の規定された上限金額を超えなければ何度でもOKとしているところなど、会社によって規定は様々です。

会いたいときにすぐには会えない現実を受け入れる

もちろん、海外で働くことで、日本に残している家族に不測の事態が起きたときの対処が難しいことや、友人や知人と疎遠になってしまうことはデメリットかもしれません。

ただ、海外で働くことで、今までよりもさらに広い友人関係が築けたり、さまざまな局面でお世話になる人が増えることも事実ですので、社会での人間関係については逆に充実する一面もあるともいえます。

関連:海外勤務に挑戦!海外で働くメリットとは

 

急な日本への帰国サポート

そこで問題となるのは、日本に残している家族のことです。

急な帰国を要する事態が起きたときに一時帰国が可能であるのか、企業側がその費用の全額または一部の補助をしてくれるのか、というような部分は非常に重要になってきます。

例えLCC(ロー・コスト・キャリア)を使ったとしても、帰国にかかる費用は航空券だけではありません。日本での移動費、生活費など意外とお金がかかるものです。

企業が一部であっても補助をしてくれるなら、帰国が何回か繰り返されると、合計金額には大きな違いが出てきます。

しかしながら、いつでも、何度でも、必要に応じ一時帰国が可能などということはありません。それを期待する時点で、海外就職には向いていないかもしれません。

なぜならば、海外で働くということは、そのようなデメリットと思われる状態をも受け入れたうえで、日本国内で働くことよりさまざまな苦労の多いことを選び、自分のキャリアにしていくということだからです。

事前にその点をしっかり理解しておくことこそが、一番大切です。

福利厚生としての一時帰国に関する補助は、それに見合った仕事をした者こそが受けられる特典として認識すべきことともいえます。

帰国費用という大きな負担については、企業と働く側とのお互いの最大の歩み寄りとして福利厚生に掲げられている項目であると考えます。

有給休暇・祝日・残業など

海外で働くと、有給休暇が取りやすかったり、残業が少なかったりと様々な仕事スタイルがあります。こちらも事前に確認しておきたい項目です。

  • 有給休暇は年に何回なのか
  • 祝日はどうなっているのか(日本カレンダーなのか現地関連ダーなのか)
  • 残業はどの程度あるのか

海外では定時になると帰ってしまうスタッフがたくさんいます。その中で自分は残らなければならないのか、スタッフと一緒に帰宅していいのかも知っておきましょう。

日系企業の場合は、現地スタッフが帰っても仕事で残業させられることもあります。広い事務所に日本人だけポツンと残っているということもありますので、どの程度残業があるのかは確認しておきたい項目です。

また、祝日に関してもしっかりと確認しておきましょう。海外の外資系企業で働く場合は現地のカレンダーに従い祝日になることが多いです。

しかし、海外にある日系企業の場合は、日本カレンダーでの祝日になることも多いのです。実際に日経の工場などでは日本カレンダーで仕事をしているところがほとんどです。

海外で仕事をしているのに、日本の祝日かよと思うかもしれませんが、会社の決まりで祝日が決まるので、事前に確認しておきましょう。

海外での日常生活に関わるサポート

日常生活のサポート

新しい生活、ことさら海外での新生活を立ち上げるためには、非常にコストがかかります。

初期費用を十分にまかなえる額の自己資金を渡航前に準備したうえで現地に向かいましょう。

そうしないと、慣れない仕事に追われる立ち上げの数ヶ月間仕事も忙しく、基本的な生活を送ることにも節約などの苦労を強いられ、ストレスが多くなってしまいます。

ですから、海外で働くという選択肢を選ぶ時点で、渡航後の新生活を十分に支えうる貯蓄が不可欠となります。

それでは、現地での生活にはどのようなコストが発生するのか、6種類の経費について具体的にご説明していきます。

 

家賃などの住居費

1つめは、住居費となります。

ほとんどの場合、初めに生活の拠点となる住まいに関しては、自分ひとりで探す必要はないでしょう。

企業側で社宅扱いの住居を紹介してくれたり、現地スタッフが不動産賃貸契約を手伝ってくれたりすることが多いはずです。

そんな中でかかってくる初期費用、その後続いていく月々の家賃等、どの程度サポートされるのかを確認しておきたいものです。

社宅の場合は必要ないこともありますが、一般的に外部の不動産を契約した場合、日本で言う敷金・礼金が必要です。そのため、契約の時に数か月分の家賃を一気に払うことになるので、まとまったお金が必要です。

ちなみに筆者が外国で最初に契約したアパートは、家賃3か月分前払い、敷金2か月分、礼金は半月分が必要というところでした。筆者はその点を完全に失念しており、お金が足りるのか冷や冷やした苦い経験があります。

また家賃以外に、アパートの管理費を毎月支払う必要がある場合もあります。1平方メートル辺りいくら、という風に決められているところが多く、一般的に部屋が大きければ大きいほど管理費も高くなります。

引っ越してすぐは、思った以上にお金がかかるもの。多めに見積もっておきましょう。

 

通勤などに関する交通費

2つめは、交通費です。

毎日の通勤や、プライベートの移動などに関わる交通機関の利用にかかる費用となります。

国や地域によってどのような交通機関を利用するかは異なりますが、公共交通機関である電車、バス、タクシーの他、ローカルな乗り物などの利用の場合もあれば、車を自分で運転する場合や運転手を雇わなければいけない場合などさまざまです。

それに関わる費用について、企業側がどのように負担してくれるのかは必ずチェックしなければなりません。

日本でいうSuicaやPASMOのような交通カードを利用すると、交通費を安く抑えることができます。

外国人がそのようなカードを取得する際には、会社側に書類を記入してもらうことが必要な場合もあるので、確認しておきましょう。

 

海外旅行保険や現地保険の保険料

3つめは、保険料です。

人や物に対して補償する損害保険と、自分が病院にかかったときのための医療保険です。

日本のような社会保険制度は海外ではありませんが、企業では団体で医療保険に加入していることが多いので、それに従い保険契約することとなるでしょう。

海外の生活で、体調を崩したりけがをしたりしたときにかかる医療費は、実費請求されると高額であることに驚くことが多いので、医療保険の契約は必須であり、手厚い補償を求めるほど保険料も高くなってしまうことは避けられません。

 

生活に必ず関わってくる光熱費

4つめは、光熱費です。

生活するのに電気、ガス、水道の料金がかかってくることは、どこの国でも同じです。

ただ、現地の気候によるエアコン消費やキッチンの電化で電気料金がかさんだり、国によっては衛生的な生活用水が十分に供給されないエリアもあったりすることから、水道料金もさまざまであったり、ガスも、都市ガス、プロパンなどと、光熱費の中身は現地の事情により大きく異なります。

通常はそれらの費用は自己負担であることが多いと思いますが、水道代が家賃に含まれている賃貸アパートというのもあったり、住む場所によって大きく変わってくる部分です。

また、支払い方もそれぞれ。定期的に口座から自動的に引かれる場合、残量が少なくなったらチャージする場合などです。

 

毎日の食費

5つめに、食費があります。

現地で何を食べて生活するかによって、食費はだいぶ違います。

外食するにしても、どこでどんなものを食べるのか、自炊するにしても、食材をどのようなお店で調達するのか、など食費のコントロールは一番自己管理できるところかもしれません。

食費に対する企業側の補助というのはあまりメジャーではないかもしれませんが、飲食店やホテルなどの仕事に就くならば、まかないもあるかもしれませんし、学校関係だと、学生用のカフェテリアの利用などができることもあるでしょう。

社内の食堂で朝・昼・夜すべての食事を済ませるという方もいます。ご自身の働く職場環境によって、変わってくることの多い項目です。

 

インターネットや携帯代

6つめは、通信費です。

通信費といえば電話代のことだったのはもう昔の話で、昨今はインターネットの方が主流ですのでネット環境に関わる費用が主となり、それに加えて電話代があるという感じです。

Wi-Fiの利用にかかる料金など、現地のプロバイダーとの契約にかかる料金は国や都市によって異なりますが、プライベートに関わる通信費は通常自己負担ですので、現地の相場をよく確認しておきたいところです。

海外では、安くてもスピードが遅かったり、頻繁に切れたりすることなど日常茶飯事ですので、よく気を付けて選びたいものです。

海外での携帯事情

海外では、日本の携帯販売事情と少し様子が異なる場合もあります。

日本の場合は、まず契約したい携帯通信会社(キャリア)を選び、その会社が提供している機種とプランをセットで契約・購入するのが一般的です。

外国の場合は基本的に、機種本体と通信会社は別々のもの。好きな機種を買った後に、SIMカードだけ買いに通信会社に行って、好きなプランを契約すれば良いのです。

つまり、海外で販売している携帯本体は、SIMフリー端末。日本で購入したSIMフリー携帯を持って行って、現地のSIMカードを購入すれば使える場合が多いのです。

それが出来れば、初期費用は大幅に抑えられますよね。もちろん、各国や地域によって異なります。まずは確認してみましょう。

以上の6種類の経費が、現地の生活にかかってくる主なもの、かつ、企業の福利厚生によるサポートの対象となり得る項目となります。

もちろん企業によって、また、現地の一般的な生活事情によって大きく異なります。

まとめ

いかがでしたか?

今回は海外で働く前にチェックしたい福利厚生についてご紹介しました。

現地での相場、同じ都市の他の業種の企業などの福利厚生も参考にしながら、自分が就職を希望する企業の福利厚生の条件をよくチェックして、満足な海外就職ができるよう見極めていきたいものですね!

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