アメリカで仕事を探すことになり面接まですすんだときに、何から聞いたらいいのか戸惑うかと思います。しかも、ここは自分の主張はちゃんとすべきと考える国。質問ゼロですべて受け身の面接をしては、あまり好印象を残せません。

面接に臨む前に、応募先のことを調べて、聞きたいことをリストアップするといいです。ここでは私が過去の面接のときに担当者に尋ねたことを紹介します。

2018.06.28

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アメリカの入社面接で聞くべき雇用に関する7つ

仕事のスタートするタイミング

新しくスタートする仕事で気になることといったら、いつから業務を開始してほしいのかだと思います。これは、雇用主側の都合が大きいと思いますが、応募する側にも都合があるので、面接のときに絶対に確認すべき項目です。

もし、現在何か仕事をしていて転職をしようとしているのならば、現在の雇用主にも辞める旨を伝えなくてはいけません。

自分の都合で辞職する場合、辞める日の最低2週間前に辞表を提出する「2 weeks notice letter」というのがアメリカでは一般的です。

2 weeks notice letter

の持つ別の意味とは？

新しい仕事先からなるべく早く仕事を始めてほしいとリクエストをされても、「今の仕事先に2週間で迷惑が掛からないようにめどをつけたいから」という理由であれば、理解をして待ってくれるところが多いようです。

というのも、今やっている仕事をスパッと1日で辞めてしまうような人は、自分の所でもそうする可能性があると考えるからです。

新しい雇用主からすると、早くに始めてほしいけれども、責任を持って担当していた仕事を引き継いだりすることができる人なのかという判定材料になったりもします。

雇用期間

雇用期間を聞くのも大事です。募集している求人は、短期なのか、長期なのか。プロジェクト形式で3カ月とかで、状況によって延びるのか。長期でも契約は1年間ではなく、1～2カ月の「お休み」があったりするのかなど。

長期だと言われても、自分の思っている「長期」と違う可能性もあります。雇われた後に知って驚いたり損しないように、面接時に確認しておくことです。

雇用形態

アメリカでは雇用形態が「Exempt」と「Non-Exempt」の2つに分けられます。

Exemptは免除するという意味ですが、いったい何から免除されるのか。それはアメリカの公正労働基準法が定める最低賃金額や残業代から免除される、つまり従わなくてもいいということです。

Non-Exemptは免除をしないということです。少し言い方がややこしいですが、法律で定められた最低賃金額や残業代に従わなくてはいけません。

よって、募集されている仕事がどちらに属するのかによって、下で述べる内容の答えが決まってくることもあり得るので、先に雇用形態を確認するとほかの質問がスムーズにいきます。

勤務地

まずは勤務地を確認しましょう。オフィスが1つだけなら、1カ所でわかりやすいですが、もしかしたら曜日ごとに違うオフィスに行かなくてはいけないかもしれません。

そして、勤務地の次は勤務時間を確認です。私には1人で登下校をしてはいけない・できない小さい子どもがいるので、これは絶対に知りたいことの1つです。

勤務時間

勤務時間は固定されているのか。曜日によって違うのか。30分や1時間ぐらい、自分の都合で変えてもらえるのか。

残業

残業についても同じです。業務時間が終了したら、すぐに帰宅できるのか。それとも、残業があるのか。もしあるのなら、どれくらいの時間、そしてどれくらいの頻度であるものなのかを前もって質問します。

週末や祝日の出勤

上の勤務時間と似ていますが、週末や祝日に出勤しなくてはいけないのか、それとも仕事は平日だけなのかを確認しないといけません。

普段はないけれども、忙しい時期には週末も出勤しなくてはいけないかもしれませんし、隔週土曜日に出勤ということもあるかもしれません。

子どもがいると、週末に仕事をするのは簡単にできることではないので、この点についてもしっかりと確認します。

アメリカの入社面接で聞くべき給料・福利厚生に関する6つ

給与はできるだけ交渉

アメリカでは募集要項にはっきりと給料が明記されていることが少ないと感じます。多くが、「経験による」という書き方をしています。

なので、交渉の余地があることが多いというのはメリットですが、そういった交渉に慣れていない人やどれくらいが相場なのかわからない場合は、ちょっと困ってしまいます。

私はインターネットで検索して調べたり、友人に話を聞いてどれくらいなのか頭に入れてから面接に臨みました。

あと、漠然といくら欲しいと話をするよりは、前職の給料と比べたり、生活費などを計算して、これくらいないと生活が厳しいからといったちゃんとした理由があると、アプローチしやすいです。

ボーナス・昇給

ボーナスや昇給はあるのか、ないのかをはじめに聞きます。あると言われたらそのことについて深く掘り下げていくといいです。

昇給は一般的に、1年に1回、直属の上司が仕事ぶりについて評価を下します。そして、それを一対一で面談してから、会社に提出。その評価をもとに、昇給の有無や割合が決定されます。

当たり前ですが、これらは会社の営業成績がよくないともらえないものなので、あまり当てにしたらいけないと思います。よって、なるべく一番はじめに契約を結ぶときに、給料をがんばって交渉することをおすすめします。

保険制度

アメリカは医療費がとても高いです。月々の健康保険代もかかるのですが、加入していないと万が一のときに高額の医療費を請求されてしまいます。会社がどのような保険に入り、どれくらい負担してくれるものなのか、聞いておくべきです。

それは健康保険のみならず、歯科保険（日本と違って、健康保険で歯の治療はまったくカバーされません）も加入しておきたい保険です。虫歯の治療もお金がかかるので、保険に入ることをおすすめします。

他に、聞いておきたいのは生命保険や傷害保険。会社が少し負担してくれる場合もあるので、前もって質問することをおすすめします。

有給や病気休暇

会社から有給・病気休暇が与えられるとわかったら、「いつ」からそれが使えるようになるのか、聞いてみましょう。

仕事を始めてから、すぐに何時間分もらえるのか、それとも給料日ごとに少しずつ増えていくのか？はたまた、何カ月か働いてからやっとその資格がもらえるのか。どのタイミングで有給や病気休暇を使えるようになるのか、聞きましょう。

私は子どもたちが学校がお休みのときに有給をとっているので、いつから使えるようになるのか、とても気になります。

泊りがけの出張

既に勤務地や勤務時間の話をしましたが、研修などで泊りがけの出張があるのかも質問しておきたい点です。そのときにどこへ行くのか、そして、どれくらいの頻度で出張があるのかと一歩踏み込んで質問をしましょう。

ローカルでの仕事だと思ったら、実は1カ月に1回は出張があるなんてこともあるかもしれません。

子ども手当

これは子どもがいない人には関係のない項目ですが、いる人にとっては気になるところだと思います。いずれ子供を持つかもしれない若い人も、知っておいて損はありません。

アメリカには日本のように毎月支給される「子ども手当」がありません。確定申告のときに、少し有利にしてもらえるぐらいです。なので、会社が別なもので何かを補助してくれると、ありがたいです。

例えば、ベビーシッターを探すエージェントと提携して、そのサービスを無料で利用できるようにしたり、シッター代を少し援助するなどです。働く親の負担を少しでも軽くする制度があると、本当に助かります。

まとめ

アメリカで仕事を探すとき、聞いた方がいい項目10点を挙げましたが、こちらから聞かないと、細かい部分を説明してくれないことが多いです。

なので、少しでも不透明なことや、はっきりさせておきたいことがあれば、自らアプローチすることが大事です。

逆に、まったく何も聞かないと、興味がそんなにないのかなとマイナスな印象を与えるかもしれません。少なくとも3～4個の質問を用意して、面接に臨むことをおすすめします。

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