海外のホテルマンの年収は?アメリカのホテルの給料を公開!

ビーチ アメリカで働く

これを読んでいる人の中には、アメリカで働いてみたいと考えている人が多いのではないでしょうか。

海外就職となると、いろいろ気になる点が出てくると思います。治安や言葉、食事、子どもがいれば学校のことなど……。しかし、一番気になるのはお給料だと思います。国が変われば給料事情も異なります。

私は40代でアメリカのホテル関係の日系企業に勤務しています。ここでは、私の実際の例をもとに、アメリカの給料事情をご紹介したいと思います。

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アメリカのホテル業界で働く私の仕事内容

ホテルのベンチ

ホテル関係の日系企業

冒頭でも触れましたが、私は100名程度の現地従業員がいるホテル関係の日系企業で総務、人事、経理等の管理部門の責任者として勤務しています。海外勤務歴は10年です。

ホテル業界の従業員は接客が多いですが、私は管理部門の仕事をしているので「バックオフィス」と言われる、お客様の通らないホテル裏にある事務所にて執務しています。

仕事内容

内容としては、従業員の労務管理や人事発令、月次・四半期・半期決算の取りまとめ、会社運営の資金調達や契約書の承認などです。

勤務体系はフルタイムで、1週間に40時間です。通常は月曜日から金曜日ですが、業務上必要な場合は土日も勤務し、平日に代休を取っています。

アメリカのホテル業界で働く私の年収は約1200万円

ビーチ

年収

日本円に換算すると年収1200万円程度になります。日本では1000万円を1つの目安にすると思いますが、アメリカと日本での物価の違いがあるため一概には比較できません。

アメリカは日本のように企業名で給料の水準が決まるのではなく、その人の職歴とポジションによって給料が決まります。また、アメリカは相対的に物価が高いため、基本的に給料も高水準になります。

生活にかかるコストが想像以上に高いので、日本からの転職を考えている場合には、住むエリアの物価事情や家賃事情をよく調べることをおすすめします。

海外のホテル業界に興味のある方は、「海外のホテルで働くには?就職する方法、メリット・デメリットも徹底解説」チェックしてみましょう。

アメリカのホテル業界の給料支給の方法

企業や業界によって異なる

給料の支給頻度は、業種や企業によって異なります。ブルーカラー(工事現場や工場の労働者等)のように毎週支払われる場合もあれば、月に2回の場合もあります。

支払い方法も昔は小切手が一般的でしたが、近年は銀行口座への自動振込も増加してきています

ちなみに小切手は別名チェックといい、給料日に会社から受領したものを銀行に持っていけば現金に換えてくれます。もちろん、その場で預金も可能です。

月に2回の給料日

私の場合は月に2回、中旬と月末に給料が支払われます。支給方法は銀行への自動振込です。会社の人事部に振込の申請をすると、指定した口座に振り込まれる仕組みになっています。

銀行はどの銀行でも大丈夫です。私はバンクオブアメリカに振り込んでもらっています。

アメリカのホテル業界の住宅手当や通勤交通費など

アメリカの風景

アメリカは基本的に年棒制なので、年棒に住宅手当や通勤交通費など全てを含んでいるという考え方です。

もちろん、最初の契約時に住宅手当や通勤交通費を別途支給してもらえるよう会社と交渉し、採用内定書であるオファーレターに特別に記載してもらうことは可能です。住宅手当や通勤交通費以外でも会社と話し合い、追加してもらうことも可能でしょう。

アメリカは実績主義なので、会社が必要な人材であると考えれば、その従業員の要望は受け入れます。私の知っている限りでは、通勤用の車を貸与されたり、通勤用ガソリン代や駐車場代、子どもの教育費なども支給されたりする場合があります。

アメリカのホテル業界で働くと税金はどれくらい取られる?

家族構成や扶養人数次第

税金は家族構成や扶養人数によって左右されます。私の例を紹介すると、専業主婦の妻と子ども2人を合わせた4人家族で給与の約20%から25%を源泉徴収されています。

税金の種類は、連邦所得税、州所得税、社会保障税、雇用保険税等になります。

またアメリカでは、源泉徴収とは別に年に1回自分で確定申告を行います。源泉徴収では税金を多めに仮で支払っているので、通常還付があります。寄付や子どもの高等教育費など税金控除になる項目も多くあります。

健康保険料負担が別に発生

1つ気をつけなければならないのは、アメリカには国民皆保険制度はないので、会社が従業員向けに民間の保険に加入しており、従業員負担が発生する場合が多いことです。

これらは税金とは別にかかる費用なので、アメリカで働く際には頭の片隅に置いておく必要があります。

アメリカのホテル業界では月にどれくらい貯金できる?

ホテルのプール

各人の生活パターンや節約方法によって、貯金できる額は変わると思います。実際の我が家の例を挙げると、貯金はできていないのが実情です。

先にも述べましたが、アメリカは家賃と教育費が日本より高いので、なかなか貯金までできる余裕がありません。

もちろん、家賃が安い場所に住んだりして貯金することも選択肢ですが、アメリカは住む場所によって安全度が異なります。家賃の安いエリアは雰囲気が悪く身の危険を感じる場所が多いです。家賃が高い=安全と考えて間違いないでしょう。

また、貯金をするよりも投資に目を向けている人が多いです。株式投資や不動産投資は人気があります。ただし、大きな投資をするために借金する人も少なくありません。

滞納で社会的信用度が低くなる可能性も

アメリカでは、各人の資金の信頼度を測る「クレジットスコア」というものをよく耳にします。家を借りたり、ローンを組んだりする際には必ずこのクレジットスコアを聞かれます。

クレジットカードやローンの利用分をきちんと滞りなく支払っていると、スコアが高くなります。つまり、スコアが低いということは、これまでに滞納したり支払いが遅れたりするなど資金面に問題があるということになってしまいます。

日本ではちょっと信じられないような話ですが、これはある意味、クレジットスコアが低く、資金繰りがうまくいっていない人もいるということの裏返しになるでしょう。

アメリカの福利厚生「シックリーブ(病気休暇)」

最後に、お金の話ではありませんが、日本と異なるアメリカの休暇制度についてご紹介します。アメリカには、日本の福利厚生に当てはまるものは少ないですが、「シックリーブ」と言われる制度があります。

シックリーブとは

シックリーブとは病気や通院が理由で取れる休みのことで、家族が病気の場合にも適用されます。例えば、子どもが急な熱を出して病院に連れて行かなければならない場合に、このシックリーブを使って休むことが可能なのです。

有給休暇とは別に1年に10日程度利用できる企業が多いので、特に小さいお子さんを持つ家庭には心強い制度でしょう。

まとめ~実力次第で給料額も大きく変わる

アメリカの給料事情は、日本のそれとはだいぶ違うことを感じ取っていただけたのではないかと思います。

アメリカでは給料は年俸制で、福利厚生はそれほど重要視されない傾向にあります。また、実力主義の国なので、能力次第では日本なら信じられないような桁違いの給料を得ることもできます。

アメリカは夢の国です。興味があるならぜひとも一度は働く機会を得られるようチャレンジしてみてください。この記事を読み、アメリカ就職への意欲が湧いてきたという方がいれば幸いです。

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