旅行以外で海外に滞在するにはどんな方法がある?

海外に行きたい!滞在するにはどんな方法 海外転職ノウハウ

大学や仕事は楽しいけれどもっと広い世界を見てみたい、少しの間でも好きな国で暮らしてみたい、思い切って外国に移住したい……。そんな憧れや目標を胸に海外生活を目指す人は多いことでしょう。

旅行以外で海外に滞在するには、大きく分けて「留学する」「働く」の2つの方法があります。ただ、その中身は様々。短期から長期まで、学生から社会人まで、自分に合ったスタイルを探すことができます。

では、「留学」と「働く」を具体的に見ていきましょう。

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海外留学の2パターン

留学

学生なら挑戦したい交換留学

交換留学とは、日本の大学と海外の大学の学生を留学により交換する制度です。日本の大学生が海外の提携大学に留学し、代わりにその海外の大学から日本の大学に外国人留学生が来ます。

あなたが学生なら、ぜひ交換留学生に応募しましょう。この制度を利用すれば、基本的に留学先大学の学費は払う必要がなく、大学が間に入ってくれるので手続き面でも安心です。

ただ、通っている大学が交換留学システムを採用していることが前提となる上、海外の大学できちんと授業を聞け、単位を取ってくるだけの語学力が必要とされるので、TOEFLやIELTSなどの試験で学校側の基準を満たさなければなりません。

社会人もできる私費留学

通っている大学に交換留学制度がないという人や条件が厳しくて交換留学生になれない人、そして社会人は自分で留学することになります。

メリットは何と言っても、好きな国、好きな学校を選べること。語学留学、学部留学など目的に合わせて選択でき、期間も短期から長期まで自由に決められます。

ただ、費用がかかるのに加え、中・長期になると大学を休学したり会社を辞めたりしなければならなくなるため、特に社会人には簡単な選択ではありません。大学生なら卒業の時期、社会人なら再就職のことも視野に入れ、慎重に決める必要があります。

短期でお稽古留学も可能

語学学校や大学に通うものだけが留学ではありません。お稽古留学というのを聞いたことはありませんか?料理やダンス、音楽、スポーツなどを通して海外の文化に触れながら、英語などの言葉も学べるものです。

上述した通り、やはり社会人にとって中・長期の留学は難しいのが現実ですが、お稽古留学なら1週間程度の超短期も可能。ゴールデンウィークや年末年始を利用すれば、仕事を辞めることなく海外に滞在することができます。

短期間だとビザも必要ないため、比較的簡単に行くことができますよ。

海外で働く方法5つ

ビジネス

会社員として

さて、ここからは働くことで海外に滞在する方法をご紹介していきましょう。というと、真っ先に思い浮かべるのは会社員として海外で仕事をすることではないでしょうか。

ただ、そのスタイルは一つではありません。

現地採用社員になる

海外で働く最も一般的な方法の一つが、現地企業もしくは日系企業の現地採用枠での就職や転職です。行きたい国を自分で選ぶことができ、契約が解消されない限りは好きなだけその国にとどまることができるのが大きな魅力といえるでしょう。

一般的には、4年制大学卒業、数年の実務経験が採用の基本的な条件です。

国や職種によっては新卒でも仕事を見つけられる場合もありますが、やはりある程度の実務経験を求められることが多いです。専門知識や技術があるなら、希望に沿った職に出会える可能性はさらに高まるでしょう。

英語+現地語が必要

英語圏以外の国の場合、現地企業であれば英語だけでなく現地の言葉も話せることが望ましいです。IT関係など、現地企業であっても英語が話せればOKという分野もありますが、やはり現地の言葉も話せると大きな強みになります。

日系企業なら、業務は日本語で大丈夫ということもありますが、部屋の契約、銀行口座の開設、日々の買い物など実際に生活をしていく中で、やはり語学力は必要となってきます。

駐在員になる

駐在員とは、日本企業・外資系企業の日本法人から各国の拠点に派遣されて働く人のことを指します。

基本的には、会社に指定された国に、指定された期間、駐在します。任期は企業や職種により異なりますが、2~5年程度が一般的なようです。

狭い門をくぐり抜ける有能さが必要

駐在員は現地採用社員と違い、現地での家や車などが支給されます。面倒な契約や手続きを代わりに行ってもらえるのは、駐在員ならではです。

このように、駐在員の待遇は比較的良いものであるため、企業としてもコストがかかります

よって、駐在員として選ばれるのは高い技術や能力を持ち、企業が経費を負担しても惜しくない人物であることに加え、近年は不景気により駐在員のポストを減らす傾向が見られるため、狭き門となってきています。

外務省在外公館派遣員になる

あまり知られていないかもしれませんが、「外務省在外公館派遣員制度」というものがあります。

在外公館派遣員制度は、各国の我が国在外公館(大使館、総領事館等)に民間人材を派遣し、語学力を生かして主に後方支援的な業務に従事してもらう制度であり、外務省の委託を受けて現在は社団法人国際交流サービス協会が「在外公館派遣員」の募集・選考を行っています(後略)

具体的には、文書作成や会計・総務、日本からの出張者のアシストなどが業務とのこと。年に2回の募集があり、前期は5月上旬、後期は10月上旬です。

技術派遣員

この制度に含まれる「技術派遣員」の説明もあわせて見ておきましょう。

在外公館派遣員制度の一つとして、技術派遣員があり、各国の我が国在外公館(大使館、総領事館等)に民間の技術者を派遣し、主として事務所や公邸等の運転・点検・整備を行ってもらう制度であり、外務省の委託を受けて社団法人国際交流サービス協会が技術派遣員の募集・選考を行っています(後略)

  • 引用元:同上

経験や技術を持っていれば、それを生かして海外で働くことが可能です。

まだある外務省関連の仕事

これら以外にも、派遣先の国や地域の政治、経済、文化などについて調査や研究、館務作業を2年間を任期として行う「在外公館専門調査員」、または在外公館長の公邸などで公的会食業務に従事する「公邸料理人」として海外で働く方法もあります。

JICA海外協力隊員になる

日本政府のODA(政府開発援助)の一環として、独立行政法人国際協力機構(JICA)が募集する海外ボランティア「JICA海外協力隊」。以前は「青年海外協力隊」「シニア海外ボランティア」と呼ばれていましたが、2018年秋に区分が変更され、年齢と専門性により数種類に分類されました。

派遣先はアジアやアフリカ、中南米、中東、ヨーロッパなど世界各国で、活動分野は計画・行政、公共・公益事業、商業・観光、人的資源、保健・医療、社会福祉などとなっています。

原則として派遣任期は2年間ですが、1年未満の短期派遣もあります。生活費、医療費、渡航費は支給されますが、現地の人と同じ水準の生活を送る覚悟が必要です。

募集は春と秋の年に2回、日本国籍を持つ20~69歳までの人が対象です。詳しい応募条件はホームページで確認してください。

ノマドワーカーになる

近年よく聞くワークスタイルの一つ「ノマドワーキング」。そのスタイルを実践する人が「ノマドワーカー」です。

ノマドワーカーは、オフィスやデスクがありながら好きな場所で仕事をする人のことを指す場合と、企業などに属さずインターネットを使って好きな場所で自由に働くフリーランスのような人を指す場合があります。海外で働くとなると、後者のタイプでしょう。

場所や時間を選ばすに働くことができるのが魅力ですが、半面、企業のバックアップがないためすべて自分自身で責任を負うこと、安定した収入の保証がない生活を覚悟することなどが必要です。

ワーキングホリデー制度を利用する

お金が目的じゃない、ただ海外で働く経験をしたいんだ!というのであれば、ワーキングホリデーで海外へ行くのも手です。これなら就労ビザは要りません。

ただ、働くといっても本当に経験程度のことしかできないのが普通なので、入ってくるお金よりも出ていくお金の方が多いです。また年齢制限もあり、たいていの国で18~30歳と定められています。

ワーキングホリデーを経験できるのは若いうちだけです。海外生活に興味があるなら、ぜひ制度を上手に利用してくださいね。

まとめ~自分にぴったりの方法を選ぼう

海外に住むためには、入念な下調べや事前の準備が必要です。現地で思う存分、海外生活を満喫できるよう、しっかりと環境を整えましょう。

その第一歩が、自分に合う方法を確実に選び取ること。目的や将来の可能性を見極め、最適なスタイルを選択してください。

本気で海外生活をしたいと思うなら、方法は意外にたくさんあります。すぐには無理でも、今日から準備を始めることで、憧れの国で暮らす夢が実現に近づきますよ。

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