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【保存版】海外就職や転職、海外で働くために役立つ資格まとめ

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海外就職の資格

海外就職を目指す人は、

  • 「海外での生活をしてみたい」
  • 「日本とは違う環境で働きたい」
  • 「海外でチャレンジしてみたい」

というきっかけで資格の取得を考えはじめる人も多いでしょう。

とりあえず目的地に行くだけならば容易なことですが、海外就職は国内での就職より当然ハードルが上がります、ここでは、そんなハードルを少しでも楽に乗り越えるために身に付けておきたい資格について見ていきましょう。

海外で日本人を対象に募集される求人で、その人材にどのような資格が期待されているのかということをふまえ、ぜひ取得しておきたい資格や身に付けておきたいスキルをご紹介します。

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海外就職に役立つ資格とは

海外

海外で働くならば、あなたはどんな仕事をしたいですか?

資格を活かした仕事がしたいでしょうか。それともやりたい仕事のために資格を取るのでしょうか。

日本国内と同様に、海外でも持っていれば役立つ資格が数多くあります。ただし、海外では資格のすべてが必ずしも通用するわけではありません。しかし、日本国内で「勉強した、経験した、知識を持っている」という証拠としては十分に価値があり、あとは経験を積むだけです。

海外の日系企業において現地採用として働くのであれば、実務に直結する資格を取得しておくことで、貴重な人材として採用してもらえる確率が上がります。

また、外資系企業においても専門的な仕事をする上で、資格はその業務を行うに値すると判断される確率が上がります。

今回は以下のポイントに絞ってご紹介していきます。

  • 持っておきたい基本的な資格
  • 海外で働くのに最も有利な資格
  • 世界各地で働ける資格
  • 海外の日本人の多い地域で働ける資格
  • 海外で日系企業の駐在員として働くなら
  • 外資系企業で働くなら

それでは見ていきましょう。

持っておきたい基本的な資格

語学系の資格

語学分野の資格(TOEIC)

海外就職には、やはり語学の資格を無視することはできないでしょう。

特に日系企業の採用では、語学力を図るときの目安としてTOEICのスコアを重視する傾向があります。

TOEICの目安は700点〜

外資系企業やローカル企業では、非英語圏でも人事担当者が流暢な英語を使うことが多く、求職者が語学の資格を取得していなくても、面接で会話することで実際の語学力を判断することが容易です。

しかし日系企業では、日本人採用担当者が外国語堪能でないことも多いため、TOEICスコアを一つの判断基準にしています。

TOEICのスコアは少なくとも700点程度は必要でしょう。TOEICの高得点者が必ずしも英語が話せるというわけではありませんが、英語力を図る上で、一つの指標となります。

また、実務を行う上では話せることが大事になります。普段から英語を話す練習をしておきましょう。

英会話を習うならレアジョブがおすすめです。オンラインなので学校に通う必要はなく、格安で英語を話す練習ができます。

中国語検定HSKは3級以上

中華圏で海外就職したいなら、中国語が必要です。

中国語検定HSK(漢語水平考試)の筆記試験なら3級以上、口頭試験で中級以上を取得していればスキルをアピールできます。

日常生活の一般的な会話だけでなく、仕事関連の日常業務を中国語で行えることを示す基準となります。

その他、さまざまな国の言語検定試験が日本で受験できるので、働きたいと思っている国が非英語圏の場合も、その国の言語に関する検定試験がないかどうか調べてみましょう。

外資系転職ならTOEFL

外資系企業では、TOEICではなくTOEFLのスコアを重視するところも多くあります。

TOEFLは英語圏の大学に留学する場合に必要不可欠な資格で、TOEICよりも多少難しい分、知名度が高いといえます。

実用英語技能検定(英検)や中国語検定は、日本国内のみで実施される試験です。

一方、TOEFLやTOEIC、HSKは世界共通の資格。これから受験することをお考えの場合は、後者がおすすめです。

言語系の資格は常に最新のものを取得する

言語系の資格を履歴書に記入する場合は、受験した年月日を正確に記入すれば、以前のものを記入しても基本的には問題ありません。

しかし、やはり取得したのが最近であればあるほどいいでしょう。どんなに高いスコアを持っていても、取得してから時間が経過していると、今もこのレベルをキープしているのか相手にはわからないからです。

どの言語の資格や試験も、定期的に受験し最新のスコアを取得しておく普段の努力が大切といえるでしょう。

HSK(中国語に関する資格)に関する注意

注意が必要なのはHSK(中国語に関する資格)。この資格の有効期限は2年です。この有効期限を忘れ、HSKを資格として履歴書に書き、証明書を提出する際に期限が切れていたという話も多々あります。

資格の有効期限がいつまでなのかも忘れずにチェックしておきましょう。

中国で働く、中国と仕事をするならHSKの資格は持っておいて損はしません。

資格を取る前に!まず自己分析をしよう

グッドポイント診断

海外で働くための資格を取得する前に、自分の強み(持ち味・得意分野)を再確認しましょう。資格取得を目指すのは、自分の強みを把握してからでも遅くありません。

まずは自分の現状を把握し冷静に分析することが大切です。

実際に資格を取得してみたけど、いざ仕事を始めてみたら自分の持ち味が発揮できなかったという例も多々あります。自分の強み+資格で自分の持ち味を高め海外で活躍しましょう。

資格取得と同時に企業研究も行うこと

資格を取得する目的は、スキルアップ・キャリアアップ・転職を成功させるためです。

そのためには資格取得と同時に、求人・企業研究も行っておきましょう。資格を取ってから求人探しを始めるのではなく、同時にやることが大切です。常に先手先手を打ちましょう。

とにかくモチベーションの高い時に進めるだけ進めていくことが大切です。

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エージェントに無料登録することで、転職に必要な資格を教えてもらうこともでき、資格取得の目的が明確化されます。

海外で働くのに最も有利な資格

Web・ITエンジニア関連の資格

エンジニア

海外で現地採用としてWeb・ITエンジニア関連の就職を希望する場合は、日系企業、ローカル企業、外資系企業のどの方面でも同様に、一定レベルの需要があります。特に中国ではエンジニアの需要が旺盛です。ある程度のレベルであれば語学不問の場合も多いです。

もちろん、Webスキルに加え英語や現地語をどの程度使いこなせるかによって、仕事の幅が決まってきます。いい仕事に出会うには、語学力を同時に高める努力をすることも重要です。

主な資格

  • 基本情報技術者
  • 情報処理技術者
  • プロジェクトマネージャー
  • ネットワークスペシャリスト
  • 応用情報技術者
  • Oracle
  • プログラミング言語が扱える
  • システム開発スキル

「プログラミング言語が扱える」というのは資格ではありませんが、このスキルがあると仕事の幅が広がります。

Web・ITエンジニア関連の仕事はどこの国でも必ず求められるもの。関連する資格を持っていれば有利になるでしょう。

最近ではオンラインでもプログラミングの勉強ができ、非常に便利です。

医療関連の資格

医師

国によって状況は異なりますが、世界の多くの国では医師不足が深刻で、海外から外国人の医師を受け入れているところも多くあります。

自分のスキルアップのために海外で医師として働く道を選択する人も多いです。

原則として海外で医師として働く場合、その国の医師免許を取得することが必要です。医師免許の取得には大きく分けて2つの方法があります。

日本で医師免許を取得

1つはまず日本で医師免許を取得し、働きたい国の臨床研修と試験を受ける方法です。

この方法のメリットは、多少ですが給料が支払われる環境で免許取得を目指せることです。また、現地の医療の実態を肌で感じることができます。

海外で医師免許を取得

2つ目の方法は留学です。

国によっては医師資格に臨床研修を必要とせず、資格試験のみで現地の医師免許を取得できるところもあります。そのような国では、研究留学という形でしっかりと勉強ができる環境に身を置くことも1つの方法です。

この場合、奨学金等を受けることはできますが、基本的に生活費は自分で賄う必要があります。また、日本国内で留学支援をしている病院もあります。

一度日本に戻ることになっても、海外での医師としての就労経験があるなら、その後に海外への転職を考えた場合にも大きな強みとなるでしょう。

看護師免許

また、看護師として海外で働くという手段もあります。一般的には「海外看護師(国際看護師)」と呼ばれます。

現地の看護学校や大学に留学し、必要な技術や語学力を身に付ける人も多いです。

オーストラリアのように、日本の4年制の大学で看護学を学び正看護師免許を取得しているなら、現地の看護学校に通う必要が無く、12~24週間程度の研修を受ければ現地の看護師免許が取得できるという場合もあります。

ただし、スキルはもちろん語学力も欠かせません。国によっても異なりますが、英語圏の国で看護師として働きたい場合、英検1級程度、TOEICで870点以上の英語力が求められるのが一般的です。

いきなり海外に行くのはハードルが高いと感じている人の中には、国境なき医師団や青年海外協力隊のプログラムを利用して数カ月から数年海外に行ってみたり、数日間の看護ボランティアに参加したりと、まずは短期間から試してみる方もいます。

主な資格

  • 医師免許
  • 正看護師

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世界各地で働ける資格

料理関連の資格

料理人

在住日本人が多い都市ならば、日本食レストランでの求人は常に募集されています。また、昨今の日本食ブームで日本人料理人は引っ張りだこ。

ただ、調理師とひとことで言ってもそのレベルはさまざまで、自分ひとりの生活をまかなうギリギリの収入しか得られない仕事もあれば、配偶者や子供を十分に養えるほどの収入を得られる高い能力を必要とする仕事もあります。

海外で調理師として働き高い収入を得るためには、国内である程度のレベルまで経験を積み、海外で調理場のリーダーとして仕切れるぐらいの能力を身に付けておくことが重要です。

海外では日本食がヘルシーであるという理由から非常に人気があり、日本食レストランの調理師、特に寿司を握れる、刺身を扱える職人は多くの引き合いがあります。

店舗運営も含めてオペレーションができれば、日本国内より高い収入を得ることも可能です。

主な資格

  • 調理師
  • 専門調理師
  • 製菓衛生師
  • パン製造技能士

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インテリアデザインに関連した資格

近年では、インテリアデザイナーとして海外で働くという方も増えています。実は、「インテリアデザイナー」という資格は存在しないので、職務内容に関係する資格が必要となります。

一般的にインテリアデザイナーとして働いている方の多くは、一級または二級の建築士の資格を持っています。この資格を持っていると、建物の構造に変更を加えることができ、仕事の幅が広がります。

また、インテリア設計士、インテリアプランナー、カラーコーディネーターなどの関連した資格を取得しているなら、海外で仕事をしていく上でも役に立つでしょう。

海外でインテリアデザイナーとして働く場合、日本の大学のデザイン学科や建築学科を卒業し、数年の実務経験があるなら海外に転職するという方法が考えられます。

日本でまったくその分野の知識や経験が無い場合は、現地の大学に留学しデザインや建築を学び、インターンシップなどで実務経験を積んでからでないと、海外での就労は難しいでしょう。

海外の大学に留学するとなると、語学力の向上も欠かせません。特に英語圏の国に留学したい場合、TOEFLかIELTSで一定のスコアを求められるのが一般的です。

主な資格

  • 建築士(一級・二級)
  • インテリア設計士
  • インテリアプランナー
  • カラーコーディネーター

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農業関連の資格

農業用トラクター

日本の農業技術は世界各地で認められています。そんな日本の技術を取り入れた農場が増えてきました。日本での農業経験がある人は多くの国で求められています。

農業関連の技術指導の仕事もあり、世界各地で働ける分野の一つでしょう。

主な資格

  • 技術士農業部門
  • 技術士補農業部門
  • 技術士総合技術監理部門農業部門
  • 普及指導員
  • 農業機械整備技能士

美容師・理容師やその他の美容系の資格

美容師

調理師免許同様、在住日本人が多い都市では、日本人ならではの丁寧な仕事をしてくれる美容師や理容師の需要も高くなっています。

経営が日本人であったり、日本人の顧客を対象とする美容室、ヘアサロンなどの求人募集は比較的多いです。日本の美容文化は世界中の女性から注目されているので、日本人だけでなく現地の方もターゲットに組み込めます。

国や地域によっては、フリーの美容師としてサロン内で場所を貸してくれるような形態もあります。日本人を対象にする場合はサービスの料金設定も高めとなることから、在住日本人の信頼を集められる技術を持って挑めば安定した収入を得られることでしょう。

日本の最新の美容情報や流行に遅れずに付いていくための努力はマストといえます。

海外で整体師として開業している友人いわく、一番大切なのは技術の確かさであるのはもちろんですが、お客さんとコミュニケーションをとって良い関係を築くことも欠かせないそう。

日本のテレビ番組で放送された最新の美容や健康ネタをチェックすることや、コミュニケーション能力を向上させる努力も忘れてはいけないそうです。

主な資格

  • 美容師
  • 理容師免許
  • 美容着付師
  • ネイリスト技能検定
  • 認定美容脱毛士
  • アロマテラピー検定
  • エステティシャン
  • フェイシャルエステティシャン
  • マッサージ師

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日本語教師の資格

日本語教師については、保育士や教員免許とは異なり、日本語能力検定の取得や日本語教師養成講座を420時間以上受けて修了することが、日本語学校での一般的な採用基準となっています。

日本国内での外国人向け日本語学校での経験があればなお有利です。

海外では、ビジネスに日本語を必要とする人だけでなく日本の文化に興味を持つ若者たちが増加して日本語教育の需要が高まっており、日本語教師の求人募集も増えています。

海外で日本語教師の職に就いて英語や現地語で説明できる能力を身に付け、活かすこともできます。

スキューバダイビング関連の資格

スキューバダイビング

水中の世界に魅せられた多くのスキューバダイビング愛好家の中には、日本国内に飽き足らず世界中のダイビングスポットを目指し、1年に何度も海外に向かうという人も珍しくありません。

日本人ダイバーが多く訪れる海外のダイビングスポットのリゾートホテルやダイビングショップでは、日本人スタッフ、特にインストラクターの資格を有する人材を必要としており、常に求人の募集が出されています。

地域としても、グアム、サイパン、パラオ、東南アジア、オセアニア、インド洋、南太平洋、北米、中南米、ヨーロッパなど実に世界中に広がっており、日本国内でのダイビングインストラクターの経験と、日常会話レベルの英語力や現地語力があれば、即戦力として採用されやすいでしょう。

ダイビングライセンスはあるけれど、現在インストラクターまでの資格がなくこれから取得したいという場合、資格取得は日本国内でなければならないわけではありません。

ダイビングショップで働きながら資格取得

海外でインストラクターライセンスを取得するという方法もあり、現地のダイビングショップスタッフや外国人ダイバーとコミュニケーションを取りながら、海外生活を2週間程度の期間でも体験できることから人気があるようです。

海外ダイビングに強い旅行会社や大手旅行会社のダイビング担当セクションでは、日本人インストラクターがいる海外ダイビングショップを利用するツアーが多く企画されているので、言葉に自信がなくても参加可能です。

PADIのインストラクター

最も有名なダイビング指導団体であるPADIのインストラクターコースを選ぶ場合、受講に要する費用は40万円ほどとだいたい決まっているので、その他のコストである渡航費用、滞在のためのホテルや食事に要する費用を節約することで、資格取得にかかる支出を軽減できることと思います。

渡航費用や滞在費を最小限に抑えることを考慮すると、フィリピンのセブ島が以前から人気が高い理由がわかります。グアムやサイパンの方が感覚的に近いので手軽ではないかと考えられることも多いようですが、渡航費や諸経費、物価を比較したときにセブ島の方が安く済みます。

このように、海外でインストラクターの資格を取得することは、実際の海外での仕事の見学を兼ねることができ、事前のリサーチも済ませられるので価値があるでしょう。

主な資格

  • PADIインストラクター
  • NAUIインストラクター
  • SSIインストラクター

輸出入関連の資格

国際物流の多様化で、流通業、倉庫業や貿易会社のみならず機械系のメーカーなどでは自社で部品を直接輸入するなど、貿易実務を身に付けた人材の需要は高くなっています。

貿易会社で実際に働いた経験がなくとも、貿易業界の業務全般の理解を深めるには、貿易実務検定を取得するだけでも役立ちます。就職後に即戦力としてなるべく早く仕事を任されるためには、通関士の資格を取得している方が有利といえるでしょう。

主な資格

  • 通関士

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海外の日本人の多い地域で働ける資格

教育関連の資格

学校

ベビーシッター

赤ちゃんや幼稚園に通う前の小さなお子さんを持つお母さんたちは、子供を連れて行けない用事があるときなどにベビーシッターを利用します。

日本国内でも近年ベビーシッターの利用率が上がってきていますが、海外では日本よりもかなり早くからベビーシッターの利用が一般的です。

特に海外在住の日本人のお母さんたちは、価値観や文化が同じ日本人のベビーシッターの利用が安心だと考えるので、日本人のベビーシッターの需要は高くなっています。

保育士免許に加え、日本での保育施設での実際の勤務経験があればなお有利でしょう。免許の取得のみで実際の勤務経験がない場合も、子どもと接する職業に積極的に取り組める人であると認識されやすく、そのような職種への就職活動には役立つことと思います。

保育士

在住日本人が多い都市では日本人向けの幼稚園もあり、保育士の募集も多いです。また、日本人のみならず、日本語や日本文化を子どもに学ばせたいと思う外国人が自分の子どもを通わせる場合も多く、英語や現地語も使用可能ならばより安定した収入を得られるかもしれません。

教員免許

教員免許に関しても同様で、免許の取得のみで日本国内での実際の教師経験がなくとも、子どもの教育関連の職種への就職活動に有利となります。

塾講師

現地駐在員の子女が日本の受験戦争に対応できるよう、海外でも日本人向けの進学塾、補習塾が増えています。そのため塾講師や家庭教師などの求人募集も多くなっています。

日本人の家庭を対象とした場合、現地の言葉ができなくても大丈夫というケースもあります。海外で日本人家庭向けの家庭教師をしている知り合いは、はじめは全く現地の言葉が話せませんでした。

数年が経過し、今ではすっかり現地語も習得。日本人だけでなく現地の人からも家庭教師を頼まれることがあるそうです。

主な資格

  • 教員免許
  • 保育士
  • 幼稚園教諭免許

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ペット関連の資格

海外在住日本人でもペットを飼う人は増えており、家族同様の大切なペットを預けなければならない場合やグルーミングなどの際には、安心して任せられる日本人にお願いしたいと考える人が多いようです。

主な資格

  • ペットシッター
  • ペット美容師
  • トリミング技能士
  • ペット介護士

旅行業界の資格

海外在住日本人の旅行や出張に関わるサービス、また、日本からの観光客が参加する現地ツアーの企画、販売などにおいて、現地の日系旅行会社が日本人社員の求人募集をしています。

日本国内で旅行業界での実務経験があれば有利ですが、資格は知識を保有している証明となるので、旅行業界での海外就職を希望するならば積極的に取得しておきたいものです。

主な資格

  • 旅行業務取扱管理者
  • 旅程管理主任者
  • 通訳案内士
  • 観光英語検定
  • クルーズアドバイザー認定制度

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経理・会計の資格

規模、業種にかかわらず、企業では経理、会計は最重要な職務のひとつであり、海外の日系企業での求人募集も多くなっています。

学生のうちに資格を取得することも多い分野ですが、就職にはやはり数年の実務経験があることが必要となる場合の方が多いようです。

主な資格

  • 公認会計士
  • 税理士
  • 日商簿記
  • 国際会計検定(BATIC)

国際会計検定(BATIC)ってどんな資格?

国際会計検定(BATIC)とは、東京商工会議所が主催する英語による会計に関する検定です。英語による基本的な会計取引(英文簿記)と、国際会計理論の2科目から構成されています。

日商簿記や会計士などの会計に関連する資格、英検やTOEICなどの英語関連の資格を取った後に、プラスαのアピールをするために受験する方が多く、受験者の85%が簿記合格者です。難易度は、英文簿記が日商簿記の3級程度、国際会計理論が1~2級程度と言われています。

国際展開を目指す企業では、社内教育の一環として導入されているところもあるなど、キャリアアップにうってつけの資格となっています。

英語で会計に関する知識を学ぶことができ、後述する米国公認会計士の資格取得の際の足がかりともなります。

以上、現地採用として働くなら有利になる資格をご紹介しました。 

海外で日系企業の駐在員として働くなら役立つ資格

企業の海外駐在員となるためには、資格よりもそれまでのキャリアの方が重要となる場合がほとんどです。業界に精通している、専門知識を豊富に持っている、技術指導ができるなどが求められます。

特に、専門分野でリーダーシップが取れるかどうかや、マネジメントを任せられる即戦力になるかという観点で採用の検討をされます。そのような強みがある上で、さらにそれぞれの現場で役立つ資格を併せ持っていれば、転職成功への近道といえるでしょう。

定年後にその経験や知識を認められ、現地で駐在員として悠々自適に働いている人もいます。

ある程度のキャリアを積んだ人なら、必要な資格をすでに取得していることがほとんどだと思うので、資格に頼ることよりも自らのキャリアに基づいたスキルの積極的なアピールが有利だといえます。

主な能力

  • マネジメント力
  • 専門知識
  • リーダーシップ
  • 業界での経験
  • コミュニケーション能力
  • 対応力

外資系企業で働くなら役立つ資格

先ほども紹介しましたが、外資系への転職を考えているのであれば、英語力は必須です。TOEFL、HSKなどの試験を受け、まずは語学力を高めましょう。

また実力主義なので、ある程度の社会人経験があると有利です。

米国公認会計士(CPA)

米国公認会計士とはその名の通り、米国が認定する公認会計士資格のことで、略してCPAと呼ばれます。2011年8月からは日本国内での受験も可能となり、注目度が一気に上がっています。

米国公認会計士の資格を取るにあたり、会計の知識はもちろん、経済、法務、税務、ITなど幅広い分野を学ぶことになるので、実務に生かせる知識を会得することができます。

また、CPAの勉強は英語で行うのが一般的です。実務に必要な知識だけでなく、業務を果たしていくのに欠かせない英語力も同時に磨くことができるのは大変魅力的です。もちろんこの資格の取得は簡単なものではなく、予備校に通って講義を受けながら取得を目指すのが一般的です。

今までは会計士の仕事と聞くと、企業の作成する財務報告書の監査証明というイメージをお持ちの方も多かったことかと思います。しかし現在は、会計士の業務の幅が広がり、活躍できる場がどんどん広がっているのです。国内外の監査法人、税理士法人をはじめ、外資系の財務や経理などの求人も見つけやすくなります。

またCPAは国際的な認知度が高く、オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、アイルランド、メキシコの公認会計士の資格との相互承認制度が存在します。就労先の国の選択肢を広げる意味でも、この資格は大変有効です。

経営学修士号(MBA)

国際的に通用するビジネスの資格でよく見たり聞いたりするMBAですが、あまりよく知らないという人のためにわかりやすく簡単にご説明します。

MBAとは、経営学修士号(Master of Business Administration)のことです。世界で共通の学位であり、大学やビジネススクールなどの経営学を学ぶ分野での専門的な学位となります。

アメリカやイギリスでは、実務経験がある社会人向けプログラムを行うビジネススクール(経営大学院)、日本では大学院(修士課程または専門職学位課程)で取得できます。

日本国内の企業で数年働いて実務経験を積み、海外に留学してMBAを取得することにより、その後の海外就職、海外転職への道が大きく開けてきます。

日本国内において日本語で取得できるMBAは、海外でのMBAと比較すれば費用も安く、仕事を辞めずに学ぶことができるところはメリットと言えます。

しかし、海外でのビジネスに直結する学びよりも、日本国内での経営や人事システムをふまえた学びが中心となるので、MBA取得後に海外就職や転職へのステップとしたい場合は海外での取得をおすすめします。

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経験・専門知識と資格をうまく活用

海外就職の準備として資格取得に力を入れようと考え始めた人に知っておいてもらいたいことは、資格だけあればいいのではなく、実際の業務経験も大事だということです。

ただし、資格が必要な仕事をする場合は、資格がなければ働くことはできません。例えば、日本人学校の教師をする場合などは教員免許は必須です。

より専門的な資格を持っていたり、経験や知識・技能を持っていたりするとビザの申請も通りやすくなります。

まずはその仕事の経験があることが海外就職の有利な条件となり、それに加えて取得している資格もあることが、より理想的なのだといえます。

新卒での就職活動や実務経験が少ない人は、少しでも役立つ資格を取得しておくことで、採用通知に一歩でも近づくことができるでしょう。

海外就職を実現するには

資格や経験を身につけたら、どのように海外就職を実現すればいいのでしょうか。

ただ海外就職を決めるのではなく、なるべく失敗するリスクを減らすことが大切です。そのためにできることが3つあります。

  • 海外就職してる人に話を聞く
  • 大手の転職エージェントを使う
  • 海外へ行ってみる

この3つです。2つ目をできている方は多いとおもいますが、1つ目と3つ目ができている人は意外に少ないです。詳しくは「未経験から海外転職を進める時にやっておきたい「たった一つ」のこと」にて解説されています。

まとめ

今回は海外就職・転職、海外で働くために役立つ資格をご紹介しました。

ここで紹介した資格を持っていれば、海外での就職活動や転職活動を有利に進めることができるでしょう。専門分野に関わる資格を取得していることは、就職活動では少しでもプラスになるはずです。

しかし、資格があれば大丈夫かというとそうではありません。今までの経験と資格をうまく使いこなし、仕事においてパフォーマンスを発揮できる人間が重宝されるのです。

海外就職や転職を目指すならば、自分が希望する職種に必要なスキル、キャリアが十分に備わっているかどうか考えながら、不足していることがあれば補いつつ求人募集のリサーチを地道に続けることが大切です。

スムーズに就職活動を進めるためにも、海外専門の求人サイトや転職エージェントをうまく活用して、自分の能力を最大限に生かせる仕事に就くという目標達成に向けチャレンジしてみて下さい。

海外就職・海外転職をするには

あなたの働きたい国はどこですか?

海外就職の就職状況は絶えず変化しています。海外就職を成功させるには、資格取得にプラスして情報収集が大事になります。

転職サイトに登録し、気になる国や仕事の分析も同時に行いましょう。求人を分析できるほどの人材であれば、海外就職の成功はすぐそこです。

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